【初心者必見】株はどこで買える?ネット証券の選び方と始め方を徹底解説!

【初心者必見】株はどこで買える?ネット証券の選び方と始め方を徹底解説!

「株を買ってみたいけど、どこで買えるの?」「なんだか難しそう…」と一歩踏み出せずにいる方は多いのではないでしょうか?
実は、株の購入は以前よりもずっと身近で、スマートフォン一つで簡単に始められる時代になりました。
この記事では、株の購入場所から、初心者が失敗しないための証券会社の選び方、そして具体的なスタート手順まで、モモストアがわかりやすく解説します!
あなたの「株を始めたい!」を全力でサポートしますね。

・株はどこで買える?疑問を解決!主な購入場所を徹底解説
・ネット証券が選ばれる理由とは?店舗型証券とのメリット比較
・失敗しない!初心者におすすめのネット証券会社の選び方
・株を買うために「最初に準備すること」と口座開設の流れ
・知っておきたい!株の買い方には2種類あるって本当?
  1. 株はどこで買える?疑問を解決!主な購入場所を徹底解説
    1. 株を購入できる場所1:利便性抜群の「ネット証券」
    2. 株を購入できる場所2:対面サポートが手厚い「店舗型証券」
  2. ネット証券が選ばれる理由とは?店舗型証券とのメリット比較
    1. ネット証券の最大の魅力は「手数料の安さ」と「スピード感」
    2. ネット証券が提供する豊富な「情報とツール」
    3. 店舗型証券のメリットは「安心感」に尽きるが…
  3. 失敗しない!初心者におすすめのネット証券会社の選び方
    1. 選び方1:最重要!「手数料の安さ」と「少額投資のしやすさ」
    2. 選び方2:「取扱商品の幅広さ」と「ツールの使いやすさ」
    3. 選び方3:「NISA口座」の取り扱いと「ポイント還元」
  4. 株を買うために「最初に準備すること」と口座開設の流れ
    1. 株取引を始めるための3つの必須準備物
    2. ネット証券での口座開設の具体的なステップ
      1. ステップ1:Webサイトまたはアプリから申し込み
      2. ステップ2:本人確認書類の提出と審査
      3. ステップ3:初期設定と入金
  5. 知っておきたい!株の買い方には2種類あるって本当?
    1. 初心者向け:自分の資金内で行う「現物取引」
    2. 上級者向け:資金を借りて行う「信用取引」
  6. 知っておきたい!株の買い方には2種類あるって本当?
    1. そもそも「株」って何?基本的な仕組みを解説
    2. 株を持つことの3つの大きなメリット
    3. 株のデメリットとリスク:理解しておくべきこと
  7. 単元株(100株)未満でも買える!少額投資の魅力と購入方法
    1. 単元株とは?少額投資が難しかった従来の常識
    2. 単元未満株(S株・ミニ株)の登場で数千円から投資が可能に!
      1. 単元未満株のメリット
      2. 単元未満株のデメリット(注意点)
  8. NISA・iDeCoは株の購入に使える?お得な制度を徹底活用
    1. NISA(少額投資非課税制度)は株取引の「相棒」!
      1. NISAの最大のメリットと注意点
    2. iDeCo(個人型確定拠出年金)は「年金づくり」が目的

株はどこで買える?疑問を解決!主な購入場所を徹底解説

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「株ってどこかの店で買うの?」と聞かれると、そうではありません。
株を購入するための窓口は、法律で定められた「証券会社」を通して行うのが基本ルールです。
証券会社と聞くと、難しそうなイメージを持つかもしれませんが、現代では大きく分けて2つのタイプがあり、それぞれに特徴がありますよ。

株を購入できる場所1:利便性抜群の「ネット証券」

今、株を始める人の大半が利用しているのが、SBI証券や楽天証券、マネックス証券といった「ネット証券」です。
ネット証券は、すべての手続きや取引をオンライン(インターネットや専用アプリ)で完結できるのが最大の魅力です。

具体的にネット証券のどこが便利なのでしょうか?

  • 手数料が格安:店舗を持つ必要がない分、取引手数料が店舗型証券に比べて圧倒的に安いです。場合によっては、少額取引なら手数料無料というプランもあります。
  • 24時間手続き可能:口座開設から入金、銘柄の検索、注文まで、すべて自分の都合の良い時間(土日祝日や深夜でも)に進められます。(ただし、実際の取引は市場が開いている時間に限ります)
  • 情報ツールが充実:株価チャート分析ツールや、企業分析レポートなど、投資判断に役立つ情報ツールが無料で提供されていることが多いです。

モモストアとしても、初めて株を始める方には、まずはネット証券から始めることを強くおすすめします。

株を購入できる場所2:対面サポートが手厚い「店舗型証券」

野村證券や大和証券といった、実際に支店を構えているのが「店舗型証券」です。
かつてはこちらが主流でしたが、現在はネット証券にシェアを譲りつつあります。

店舗型証券の最大のメリットは、「担当者と顔を合わせて相談できる」点です。
投資の知識が全くない、自分の資産状況をプロに分析してほしい、という方にとっては安心感があります。
ただし、その手厚いサポートの分、取引手数料はネット証券に比べて高くなる傾向があります。

どちらを選ぶかは、「自分で調べて安く済ませたい」のか「費用をかけてもサポートを受けたい」のかによって変わってきます。多くの人は、手数料の安さと手軽さからネット証券を選んでいますよ。

また、厳密には株ではありませんが、証券会社以外にも、貯蓄型保険や不動産投資など、金融商品を取り扱う会社で、株価指数に連動する投資信託(ファンド)を購入することも可能です。
しかし、私たちが一般的にイメージする「企業の株を買う」行為は、必ず証券会社を経由する必要があることを覚えておきましょう。

証券会社のタイプ別比較表
比較ポイント ネット証券 店舗型証券
取引手数料 格安または無料 高め
取引時間 24時間(システム利用) 窓口営業時間内
サポート体制 電話、メール、チャット(セルフサービス主体) 対面、専門家による個別アドバイス
取扱商品 国内株、外国株、投資信託、債券など豊富 対面取引向け商品が主体
初心者への推奨度 非常に高い 専門的な相談がしたい人向け

まずはネット証券で口座開設をして、少額からスタートしてみるのが、最もリスクが少なく、株の世界を知る近道になりますよ!
最新のネット証券の情報については、Google検索で最新比較情報をチェックしてみるのがおすすめです。

ネット証券が選ばれる理由とは?店舗型証券とのメリット比較

先ほども少し触れましたが、現在、株を始める方の多くがネット証券を選んでいます。その背景には、店舗型証券にはない明確なメリットがいくつもあります。
ここでは、なぜネット証券がこれほどまでに人気なのかを、具体的なメリットとデメリットを比較しながら深掘りしていきますね。

ネット証券の最大の魅力は「手数料の安さ」と「スピード感」

投資をする上で、避けて通れないのが「取引手数料」です。手数料は利益を圧迫する要因の一つですから、安いに越したことはありません。
ネット証券は、人件費や店舗維持費がかからないため、店舗型証券では考えられないほどの低コストで取引を提供できています。

例えば、多くの主要ネット証券では、「一日定額プラン」や「約定代金ごとのプラン」が用意されており、少額の取引であれば手数料が実質無料になるケースも増えています。

また、取引のスピード感も大きな魅力です。株の市場は刻一刻と変化します。店舗型証券の場合、担当者に電話をして注文を伝える間に、株価が変わってしまうこともあり得ます。
しかし、ネット証券であれば、スマートフォンやPCから、リアルタイムの株価を見ながら、わずか数秒で注文を完了できます。これは、初心者だけでなく、デイトレーダーのような頻繁に取引をする人にとっても非常に重要な要素です。

ネット証券が提供する豊富な「情報とツール」

「株の知識がないから不安」という方もご安心ください。
ネット証券は、口座を開設するだけで、プロ並みの分析ツールや学習コンテンツを無料で提供していることが多いです。

  • 高機能な取引ツール:リアルタイムチャート、移動平均線などのテクニカル分析ツール、板情報(注文状況)など、専門的なツールをPCやスマホアプリで利用できます。
  • 企業分析レポート:証券会社が独自に作成した、特定の企業の業績見通しや業界動向に関するレポートを閲覧できます。
  • セミナー動画:投資の基礎知識から、NISAやiDeCoなどの制度解説、著名なエコノミストによるマーケット解説まで、無料の動画セミナーが充実しています。

これらの情報は、すべて自分のペースで学べるため、誰にも気兼ねなく投資知識を深めていけるのが、ネット証券の大きな利点と言えるでしょう。

店舗型証券のメリットは「安心感」に尽きるが…

一方、店舗型証券のメリットは、やはり「安心感」です。
投資は自己責任ですが、「プロに相談している」という心の支えは大きいです。特に、相続や事業承継といった複雑な資産運用相談が必要な場合は、担当者による細やかなサポートが役立ちます。

しかし、このサポートにはコストがかかっているため、取引手数料が割高になります。また、担当者のアドバイスが常に正しいとは限らず、最終的な投資判断は自分で行う必要があります。

結論として、単に「株を買う」という行為においては、低コストで自分のペースで学べるネット証券の優位性が圧倒的です。
まずはネット証券で少額から始め、経験を積むことで、対面サポートが必要かどうかを判断するのが賢明な進め方だとモモストアは考えます。

もし、どのネット証券にするか迷っている場合は、各社の特徴を比較検討するためにも、主要ネット証券の手数料比較を詳しくチェックしてみてくださいね。

失敗しない!初心者におすすめのネット証券会社の選び方

ネット証券の利用を決めたとして、「じゃあ、どこを選べばいいの?」という次の疑問が出てきますよね。
現在、日本には多数のネット証券が存在しますが、その中から自分に合った一社を選ぶのは簡単ではありません。
しかし、初心者の方がチェックすべきポイントは意外とシンプルです。この3つの視点から比較することで、あなたに最適な証券会社が見つかりますよ。

選び方1:最重要!「手数料の安さ」と「少額投資のしやすさ」

証券会社を選ぶ上で、やはり手数料は外せません。特に初心者の方は、最初は少額から取引を始めることが多いでしょう。
そこでチェックすべきは、次の2点です。

  1. 現物取引手数料の体系
    「1日の取引額が50万円まで無料」といった「定額制プラン」があるかを確認しましょう。初心者は頻繁に売買しないかもしれませんが、定額制の無料枠があれば、小さな取引を何度してもコストを気にしなくて済みます。
  2. 単元未満株(ミニ株)の取扱と手数料
    通常の株取引は100株単位(単元株)ですが、単元未満株(S株、ミニ株などと呼ばれます)であれば、1株から、つまり数千円から株を購入できます。
    この単元未満株の取引手数料が無料、あるいは非常に安価な証券会社を選ぶことで、お小遣い程度の金額からリスクを抑えて株を体験できます。

例えば、A社の株価が1,000円の場合、100株(単元株)買うには10万円必要ですが、単元未満株なら1,000円から購入可能です。この少額投資のしやすさは、特に資金に余裕がない初心者にとって非常に重要です。

選び方2:「取扱商品の幅広さ」と「ツールの使いやすさ」

最初は国内の有名企業の株だけを買うつもりでも、慣れてくると「米国株も気になる」「投資信託も始めてみたい」と興味が広がるものです。
そのため、将来的に興味の幅が広がっても対応できる、取扱商品の種類が多い証券会社を選んでおくと、後から別の証券会社に口座を開き直す手間が省けます。

  • 国内株、米国株、投資信託、NISA、iDeCo:最低限これらが一箇所で取引できるか確認しましょう。

また、ツールの使いやすさも重要です。特にスマートフォンアプリの操作性やデザインは、証券会社によって大きく異なります。
「注文しやすいか」「株価チャートが見やすいか」は、毎日の取引のストレスを大きく左右します。できれば、デモトレード機能や、アプリの画面紹介を事前に確認して、直感的に操作できそうか判断しましょう。

選び方3:「NISA口座」の取り扱いと「ポイント還元」

株で利益が出た場合、通常は約20%の税金がかかりますが、「NISA(ニーサ:少額投資非課税制度)」口座を使えば、その利益が非課税になります。
そのため、NISA口座をメインで利用することを前提に、次の点を確認してください。

  1. NISA口座での国内株・米国株の取引手数料が無料になっているか。
  2. その証券会社が普段使っているポイント(Tポイント、楽天ポイント、Pontaポイントなど)と連携しているか。

最近では、投資信託の保有残高に応じてポイントが貯まったり、貯めたポイントで株や投資信託が買えたりするサービスが非常に充実しています。
日々の生活で貯まるポイントを投資に回せるのは、実質的な利回りアップに繋がるお得な仕組みですよ。
この3つのポイントを総合的に判断すれば、初心者にとってベストな証券会社を選び抜くことができるはずです。

ネット証券を選ぶ際の重要チェックリスト
チェック項目 確認すべき内容 初心者にとっての重要度
取引手数料 少額取引時の定額無料枠、単元未満株の手数料 ★★★★★
取扱商品 国内株、米国株、投資信託、NISAの取り扱い有無 ★★★★☆
ツールの操作性 スマホアプリの使いやすさ、チャート機能の充実度 ★★★★☆
NISA対応 NISA口座での手数料が無料か、対象商品が豊富か ★★★★★
ポイント連携 日常利用ポイントでの投資・還元があるか ★★★☆☆

各社のNISA対応やポイント連携については、常に情報が更新されていますので、最新のNISA情報とポイント制度を比較して、一番お得なところを見つけてくださいね。

株を買うために「最初に準備すること」と口座開設の流れ

証券会社を選んだら、いよいよ株取引のスタートラインに立つための準備を始めましょう。
「口座開設」と聞くと面倒に感じるかもしれませんが、ネット証券ならほとんどの手続きがオンラインで完結し、最短数日で取引を開始できるようになっています。

株取引を始めるための3つの必須準備物

口座開設をスムーズに進めるために、手元に以下の3点を準備しておきましょう。これが揃っていれば、手続きは数分で終わります。

  1. マイナンバー確認書類:マイナンバーカード(裏面と表面)または通知カード+住民票など。
  2. 本人確認書類:運転免許証、健康保険証、パスポートなど。
  3. 銀行口座:証券口座と連携させるための、ご本人名義の銀行口座。

最近のネット証券では、スマートフォンで本人確認書類を撮影し、その場でアップロードするだけで手続きが完了する「オンライン本人確認」が主流です。
郵送でやり取りする手間が大幅に省けるため、手続きが非常にスピーディーになりました。

ネット証券での口座開設の具体的なステップ

ここでは、最も一般的なオンラインでの口座開設の流れを解説します。

ステップ1:Webサイトまたはアプリから申し込み

選んだ証券会社の公式Webサイトにアクセスし、「口座開設はこちら」といったボタンから申し込みを開始します。
メールアドレスを登録後、氏名、住所、生年月日などの基本情報を入力します。この際、「特定口座(源泉徴収あり)」を選択することをおすすめします。
これにより、株で利益が出た際の税金の計算と納税手続きを証券会社が代わりに行ってくれるため、年末の確定申告が原則不要になり、初心者の方には非常に楽です。

ステップ2:本人確認書類の提出と審査

準備しておいたマイナンバーと本人確認書類を、スマートフォンのカメラで撮影してアップロードします。
その後の審査を経て、証券会社から口座開設完了の通知が届きます。これは通常、数日〜1週間程度です。
通知は郵送で送られてくるか、オンライン上でログインIDとパスワードが表示されます。

ステップ3:初期設定と入金

ログイン後、取引に必要な暗証番号の設定など、初期設定を行います。これが終われば、いよいよ取引の準備は完了です。
次に、株を購入するための「資金」を証券口座に入金します。多くのネット証券では、提携銀行からの「即時入金サービス」を提供しており、手数料無料でリアルタイムに入金が反映されます。

これで、株を購入するための準備はすべて整いました。あとは、どの企業の株を買うか、銘柄を選定するステップに進むだけです。口座開設は難しく考えずに、まずは一歩踏み出してみましょう!

口座開設に必要な書類や期間は証券会社によって異なるため、念のため証券口座開設に必要な最新の情報をチェックしておくと安心です。

知っておきたい!株の買い方には2種類あるって本当?

いざ証券口座にお金を入金して「株を買うぞ!」と意気込んでも、株の買い方には大きく分けて2種類の方法があることを知っておく必要があります。それは、「現物取引」「信用取引」です。
初心者の方は、まずはこの違いをしっかり理解し、安全な方法からスタートしましょう。

初心者向け:自分の資金内で行う「現物取引」

現物取引とは、自分が証券口座に入金した資金の範囲内で株を購入する方法です。
例えば、口座に10万円入金していれば、最大10万円分の株しか買えません。これは、私たちが日常的に行う「買い物」と同じ感覚です。

現物取引の最大の特徴は「安全性が高い」ことです。

  • 損失が限定される:株価が暴落し、買った株が価値を失ったとしても、失うのは投じた資金(10万円)までです。それ以上の損失(借金)を負うことはありません。
  • シンプルなルール:仕組みが簡単で、取引も分かりやすいため、株取引の基本を学ぶのに最適です。
  • NISAにも対応:NISA口座(非課税制度)は、現物取引にのみ適用されます。

モモストアでは、株を始めたばかりの方は、必ずこの現物取引からスタートすることを強く推奨します。

上級者向け:資金を借りて行う「信用取引」

信用取引とは、証券会社からお金や株を借りて、自分の持っている資金(保証金)の約3倍まで大きな金額の取引ができる方法です。
例えば、10万円の保証金があれば、30万円程度の取引ができるイメージです。これを「レバレッジをかける」と言います。

信用取引のメリットは、資金効率が高く、大きな利益を狙える点です。
また、株価が下がると予想したときに「空売り」という取引で利益を出すことも可能になります。

しかし、その分、リスクも格段に高くなります。

  • 損失が青天井:予想が外れると、自己資金以上の損失が発生する可能性があり、追加で資金を差し入れる「追証(おいしょう)」が発生することがあります。
  • 金利・手数料がかかる:お金や株を借りているため、金利や貸株料といったコストが発生します。

信用取引は、株取引の仕組みやリスクを完全に理解している上級者向けの取引方法であり、初心者が安易に手を出すべきではありません。まずは現物取引でしっかりと経験を積み、自信を持ってから検討するようにしましょう。

このように、株の「買い方」は、現物取引と信用取引の二択であり、最初は現物取引に専念することが、失敗しないための鉄則です。

現物取引と信用取引の比較
比較ポイント 現物取引(初心者向け) 信用取引(上級者向け)
資金の範囲 自己資金の範囲内 自己資金の約3倍まで取引可能
最大損失 投資元本まで(限定的) 元本以上になる可能性あり(青天井)
空売り 不可 可(株価下落時にも利益を狙える)
コスト 取引手数料のみ 取引手数料に加え、金利・貸株料などが発生

知っておきたい!株の買い方には2種類あるって本当?

株の購入を始める前に、投資の基礎知識として、そもそも「株」とは何か、そして株を持つことのメリットとデメリットを理解しておくことが、長期的に成功するためのカギとなります。
知識は最大の防御であり、ここを曖昧にしていると、いざというときに冷静な判断ができなくなりますよ。

そもそも「株」って何?基本的な仕組みを解説

株(株式)とは、企業が事業を行うための資金を集めるために発行する「出資証明書」のようなものです。
私たちがその株を買うということは、その企業に資金を提供し、「会社のオーナーの一人になる」ことを意味します。

株式会社の仕組みは非常にシンプルです。
企業が株を発行し、投資家がそれを購入する。企業はその資金を使って事業を拡大し、利益を上げる。そして、その利益の一部を、株主である私たちに還元してくれる、という循環です。

株を持つことの3つの大きなメリット

株主になることで得られるメリットは、主に次の3つです。

  1. 値上がり益(キャピタルゲイン)
    買った時よりも株価が上がったときに売却することで得られる利益です。これが最もイメージしやすい利益かもしれません。
  2. 配当金(インカムゲイン)
    企業が上げた利益の一部を、株主に分配するお金です。年に1〜2回支払われることが多く、株を保有し続けるだけで得られる不労所得のようなものです。
  3. 株主優待
    企業が株主に対して、自社の商品やサービスを贈る制度です。例えば、飲食店の割引券、お菓子や食品の詰め合わせ、自社施設への優待券など、様々なものがあります。優待を楽しみに投資をする「優待投資家」も多くいます。

これらの利益を総合的に見ると、株は銀行預金とは比較にならないほどの高いリターンを期待できる金融商品と言えます。

株のデメリットとリスク:理解しておくべきこと

リターンが大きい分、もちろんリスクも存在します。株取引を始める前に、以下のリスクは必ず理解しておきましょう。

  • 株価変動リスク
    企業の業績や経済情勢、国際的なニュースなどによって、株価は日々、大きく変動します。買ったときよりも株価が下がってしまうと、売却時に損(元本割れ)が発生します。
  • 倒産(信用)リスク
    もし、投資した企業が倒産してしまった場合、その企業の株の価値はゼロになってしまいます。基本的に、現物取引であれば、投じた資金以上の借金を負うことはありませんが、資金を失うリスクはあります。
  • 流動性リスク
    市場規模が非常に小さい株の場合、売りたいときにすぐに買い手が見つからず、希望する価格で売却できないことがあります。ただし、これは東証プライムなどに上場している大企業であれば、ほとんど気にする必要はありません。

株投資は、これらのリスクを完全にゼロにはできませんが、「分散投資」や「長期投資」といった手法で、リスクをコントロールすることは可能です。
リスクを怖がるのではなく、「理解して上手に付き合う」という姿勢が大切になります。

単元株(100株)未満でも買える!少額投資の魅力と購入方法

「株って高いんでしょ?」「まとまったお金がないと始められないんでしょ?」というイメージを持っている方はいませんか?
実は、現在の株取引では、単元株(100株)のルールにとらわれず、非常に少額から株を購入できる仕組みが普及しており、これが初心者にとって大きな追い風となっています。

単元株とは?少額投資が難しかった従来の常識

日本の株取引では、基本的に100株を1単位として売買することが定められています。この100株が「単元株」と呼ばれています。
例えば、株価が2,000円の企業の株を買う場合、最低でも「2,000円 × 100株 = 20万円」の資金が必要でした。これに加え、手数料もかかるため、初心者には少々敷居が高かったのです。

「投資は余裕資金で」と言われますが、20万円という金額は、特に若い世代や主婦の方にとっては大きな壁でした。

単元未満株(S株・ミニ株)の登場で数千円から投資が可能に!

この問題を解決するために登場したのが、「単元未満株取引」です。
これは、証券会社が提供するサービスで、100株に満たない1株や10株といった単位で株を売買できるようにしたものです。

前述の例でいえば、株価2,000円の株を1株だけ買う場合、必要な資金はわずか2,000円です。
コーヒー1杯分の値段で、誰もが知る大企業の株主になれるという、画期的な仕組みなのです。

単元未満株のメリット

  • 超少額から始められる:数千円から気軽にスタートできるため、株のリスクを抑えながら経験を積めます。
  • リスク分散がしやすい:少ない資金でも、10社、20社と多くの企業の株を少しずつ買うことができるため、リスクを分散させやすいです。
  • 積み立て投資も可能:毎月決まった金額で自動的に株を買い付ける「積立サービス」も利用でき、手間なく長期投資ができます。

単元未満株のデメリット(注意点)

非常に便利な単元未満株ですが、いくつかの制約もあります。

  1. 売買のタイミングが限定される
    リアルタイムでの取引ができず、原則として1日に数回(午前と午後など)の決まったタイミングでしか注文が成立しません。
  2. 議決権がない
    株主の権利である「議決権(会社の経営方針を決める会議に参加する権利)」は、単元株(100株)を保有している株主にしか与えられません。

ただし、初心者の方が最初に求める「株主優待」や「配当金」については、単元未満株でも、企業の規定に応じて受け取れる場合があります。

単元未満株は、「まずはお試しで株を経験したい」「少額からコツコツと始めたい」という方にとって、まさに理想的なスタート方法と言えます。主要なネット証券であれば、このサービスを提供していますので、口座開設前に確認してみてくださいね。

NISA・iDeCoは株の購入に使える?お得な制度を徹底活用

株取引について調べていると、「NISA(ニーサ)」や「iDeCo(イデコ)」という言葉を頻繁に目にするはずです。
これらは、国が用意した「税制優遇制度」であり、株や投資信託を非常に有利に行うための仕組みです。
「税金がかからない」という点で、絶対に活用すべき制度なので、ここでしっかりと理解しておきましょう。

NISA(少額投資非課税制度)は株取引の「相棒」!

NISAは、株や投資信託で得た利益(値上がり益や配当金)に対して、本来かかる約20%の税金が非課税になる制度です。
例えば、株を売却して10万円の利益が出た場合、通常は2万円が税金として引かれますが、NISA口座を使っていれば、10万円すべてが手元に残ります。

NISAには「成長投資枠」と「つみたて投資枠」があり、株の購入(現物取引)に使えるのは主に「成長投資枠」です。
この成長投資枠を使えば、国内外の上場株式を購入することができ、長期的な資産形成を強力にサポートしてくれます。

NISAの最大のメリットと注意点

  • メリット:非課税投資枠が大きく、期限なく(恒久的に)利用でき、いつでも自由に売却して資金を引き出せます。
  • 注意点:一人一口座しか開設できず、利用できる年間投資枠や生涯投資枠に上限が設けられています。

株を始める際は、必ずNISA口座(成長投資枠)を使って取引することを第一に考えましょう。
多くのネット証券では、NISA口座内での国内株や米国株の売買手数料を無料にしているところが多いので、手数料と税金の両方をゼロにできるのが大きな魅力です。

iDeCo(個人型確定拠出年金)は「年金づくり」が目的

iDeCoは、私的年金制度の一つで、老後の資金形成を目的とした制度です。
NISAと違い、原則として60歳まで資金を引き出すことができませんが、その分、強烈な税制メリットがあります。

  • 掛け金が全額所得控除:毎月積み立てる掛金全額が、その年の所得から控除され、所得税・住民税が安くなります。(これがiDeCo最大のメリット!)
  • 運用益が非課税:NISAと同様に、投資で得た利益が非課税になります。
  • 受け取り時にも税制優遇:60歳以降に年金として受け取る際にも、優遇措置が適用されます。

iDeCoで株を直接買うことはできませんが、「国内株式ファンド」や「海外株式ファンド」といった投資信託を通じて、実質的に株に投資することができます。

iDeCoは、「老後資金は絶対に崩さない」という強い意志を持って、税金を抑えながら長期的に資産を育てたい人に向いています。
NISAとiDeCoは目的や制約が異なりますので、どちらも併用して、資産形成を加速させることをモモストアはおすすめします。

NISAとiDeCoの比較
比較項目 NISA(成長投資枠) iDeCo(個人型確定拠出年金)
主な目的 幅広い資産形成・運用 老後資金の形成(年金)
投資対象 上場株式、投資信託など 投資信託、定期預金など(株は直接買えない)
節税メリット 運用益が非課税(約20%) 掛金全額が所得控除+運用益が非課税
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