【完全ガイド】海外通販の関税はいつ払う？支払い方法と課税されない裏ワザ

こんにちは！モモストアです。
海外通販って、日本にはないおしゃれなアイテムや、めちゃくちゃお得な価格の掘り出し物が見つかって本当に楽しいですよね！
でも、一つだけ不安なのが、「関税」のことじゃないでしょうか？
「一体いつ、どこで、いくら払うの？」と、不安でなかなか踏み出せない方も多いはず。

この記事では、「海外通販の関税はいつ払うのか？」という疑問に、初心者さんでもスッキリ解決できるように、支払いタイミング、支払い方法、そしてなんと！
関税を支払わずに済む「裏ワザ」的な免税ルールまで、徹底的に解説していきます！

海外通販の関税は「いつ」払う？支払いタイミングをパターン別に解説

海外通販で何かをポチッと購入した後、荷物の追跡画面とにらめっこしながら「いつ関税の請求が来るんだろう？」ってドキドキしますよね。
結論からお伝えすると、関税の支払いタイミングは、利用する配送業者やECサイトの決済方法によって、大きく3つのパターンに分かれます。
この違いをしっかり理解していないと、「え、もう届いたのに請求が来ない！」とか、「荷物を受け取る時にいきなり言われた！」といった混乱の原因になってしまうんです。

パターン1：荷物を受け取る「前」に、配送業者から請求が来る

これは、FedEx（フェデックス）やDHL（ディーエイチエル）、UPS（ユーピーエス）といった、国際的な物流を担う大手クーリエサービス（国際宅急便）を利用した場合に最も多いパターンです。
これらの業者は、スピーディに通関手続きを完了させるために、一時的に関税を立て替えて支払ってくれるサービス（立て替え払い）を提供しています。

配送業者が立て替えるため、荷物が日本に到着し、通関手続きが完了する前後に、メールやSMS、あるいは郵送で請求書が届きます。
この請求書が届いたら、指定された支払い方法（クレジットカード、銀行振込、コンビニ支払いなど）で事前に支払いを済ませる必要があります。
支払いが確認でき次第、荷物は国内の配達に回される、という流れになることが多いです。

このパターンのメリットは、

パターン2：荷物を受け取る「時」に、配達員に現金で払う

これは、日本郵便（EMS：国際スピード郵便や、国際eパケットなどの国際郵便）を利用した場合に最も多いパターンです。
日本の郵便局が配達を担う場合、原則として荷物を受け取る「その時」に、配達員に対して現金で関税を支払うことになります。
イメージとしては、代引き（代金引換）のような形ですね。
ただし、後述する「国際郵便物課税通知書」が事前に届いている場合は、郵便局の窓口や指定された方法で事前に支払いを済ませることも可能です。

特に、小さな荷物や、税関での審査に時間がかからなかったものは、このパターンになりやすいです。
もし、高額な関税になることが予想される場合は、荷物が届く前に準備をしておかないと、「手持ちの現金がない！」と焦ってしまうかもしれません。

このパターンの注意点は、

パターン3：購入時に「すでに」支払い済みで追加請求なし

これが最も簡単で、海外通販初心者さんには嬉しいパターンです！
Amazon Global（アマゾングローバル）や、ASOS（エイソス）、Farfetch（ファーフェッチ）といった、一部の大手海外ECサイトが採用している仕組みです。
これらのサイトでは、購入時に「関税・消費税・通関手数料」など、すべての費用をあらかじめ計算し、商品代金と一緒にまとめて支払ってしまうことができます。
この仕組みを「DDP（Delivered Duty Paid：関税込み）」と言います。

この場合、日本に荷物が到着した後も、税関での追加請求は一切ありません。
「関税はいつ払うの？」という心配から完全に解放されるので、海外通販の不安要素がグッと減りますね！
購入手続きの際に「Import Fee Deposit（輸入税等前払金）」や「関税込み」といった表記があるかどうかをチェックしてみてください。

どのパターンになるかは、ECサイトの配送オプションや利用する配送業者によって決まるため、注文を確定する前に必ず確認することが大切です。

これらの支払い方法やタイミングについては、こちらのGoogle検索で、各社の公式情報もチェックしておくと安心です。
国際配送業者の関税支払い方法に関するGoogle検索結果はこちら

関税の支払い義務が発生する「輸入許可」の瞬間とは？

そもそも、「関税を払う」という義務は、一体いつ発生しているのでしょうか？
私たちが購入した商品が外国から日本に入ってくる際、すべての貨物は税関で「輸入手続き」というものを受ける必要があります。
この輸入手続きが完了し、税関から「輸入の許可」が下りた瞬間、法的に関税の支払い義務が発生することになります。

輸入許可はどこで、どうやって行われる？

私たちが海外通販で個人輸入する場合、この手続きはほとんどの場合、配送業者が代行して行ってくれます。

【主な通関場所】

配送業者	主な通関場所	スピード
FedEx、DHL、UPSなど	各社専用の通関施設（空港近くなど）	非常に速い（数時間～1日）
日本郵便（EMSなど）	国際郵便交換局（川崎東郵便局、大阪国際郵便局など）	速い～普通（1日～数日）

これらの場所で、税関職員が荷物の中身や価格などをチェックし、問題がなければ「輸入許可」となります。
特に国際クーリエ（FedEx、DHLなど）は、通関手続きがデジタル化・効率化されているため、早ければ数時間で許可が下りることも珍しくありません。
そのため、荷物の追跡情報を見て「通関手続き中」から「輸入許可」に変わったら、「そろそろ関税の請求が来るな」と心の準備をしておくのがおすすめです！

通関と関税計算の流れを理解しよう

通関手続きの具体的な流れは、以下のようになっています。

1. 海外ECサイトから注文した商品が日本の空港・港に到着。
2. 荷物は税関の検査場へ運ばれる。
3. 配送業者（または通関業者）が、商品情報（品目、価格など）を税関に提出し、輸入申告を行う。
4. 税関が申告内容をチェックし、関税額を計算・確定する。
5. 関税額が確定した時点で、関税の支払い義務が確定する。
6. 配送業者などが関税を立て替え払いし、税関から輸入許可が下りる。
7. 配送業者が購入者（私たち）に、立て替えた関税額と手数料を請求する。

つまり、私たちが関税を支払うタイミングは、「支払い義務が確定した後」であり、その支払いの窓口が配送業者になっている、というわけなんですね。
この流れを知っておくと、「なんで配送業者が関税を請求してくるんだろう？」という疑問が解消されるはずです！
この仕組みがスムーズに行われることで、私たちは海外からの荷物をスムーズに受け取ることができているんです。

関税がどういう仕組みで成り立っているかについては、財務省のウェブサイトでさらに詳しく確認できますよ。
関税の仕組みに関する財務省情報のGoogle検索結果はこちら

【最重要】海外通販の関税を「誰に」「どこで」払うか？3つのパターン

「関税はいつ払うか？」が分かったところで、次に重要になるのが「誰に」「どこで」払うか、という支払い窓口の問題です。
前述の通り、これは主に3つのパターンに分類され、それぞれ支払い方法や準備しておくべきものが大きく異なります。
自分の利用するECサイトや配送方法がどのパターンに該当するかを把握しておくことが、スムーズな受け取りの鍵となります。

パターンA：国際クーリエ（FedEx, DHL, UPS）への支払い

これらの国際宅急便は、スピードが速い分、関税の支払いシステムも効率化されています。
【誰に払うか】 配送を担っている各国際クーリエ（FedEx、DHL、UPSなど）

【主な支払い場所・方法】

請求方法	支払い方法	タイミング
メール/SMS/郵送（請求書）	クレジットカード決済（オンライン）	荷物受け取り前
メール/SMS/郵送（請求書）	銀行振込（指定口座）	荷物受け取り前
配達時（稀）	現金またはデビットカード	荷物受け取り時

ほとんどの場合、荷物が出荷国を出て、日本に到着する直前～通関完了直後に「関税請求のご案内」が来ます。
そのメールや通知には、専用の支払いURLや、クレジットカード情報を入力するフォームが記載されていますので、それに従ってオンラインで決済するのが一般的です。
この際、関税の金額だけでなく、「通関手数料（立替手数料）」も合わせて請求されることが多いので、その点も覚えておきましょう。

パターンB：日本郵便（郵便局）への支払い

EMSや国際eパケットなどで送られてきた荷物の関税は、日本の税関が確定した後、日本郵便を経由して私たちに請求が来ます。

【誰に払うか】 日本郵便（配達員または郵便局窓口）

【主な支払い場所・方法】

1. 荷物受け取り時： 配達に来た郵便局の職員に、その場で現金で支払う。（最も多いパターン）
2. 事前に通知書が届いた場合： 税関から発行される「国際郵便物課税通知書」が自宅に郵送されてきます。この通知書を持って郵便局の窓口で事前に支払うことも可能です。

郵便局の場合、クレジットカードや電子マネーでの支払いができないことが多いため、高額な関税が予想される場合は、前もって現金を準備しておくことが非常に重要です！
特に、週末や祝日に配達されると、銀行でお金をおろせず困ってしまうこともあるので、頭に入れておきましょう。

パターンC：ECサイトでの購入時に支払い済み（DDP）

このパターンは、先ほどもお話ししましたが、一番ストレスフリーな方法です。
【誰に払うか】 商品を購入したECサイト

【主な支払い場所・方法】

支払い方法	タイミング	特徴
購入時のクレジットカード決済など	注文時	追加の支払いは一切不要。

このDDP（関税込み）方式を採用しているECサイトが増えているのは、購入者にとってもサイト側にとってもメリットが大きいからです。
購入者は後から追加請求に驚くことがなく、ECサイト側は関税のトラブルによる返品や受取拒否を防げます。
もし、頻繁に海外通販を利用するなら、DDPに対応しているサイトを選ぶのが賢い選択と言えるでしょう。

この3つのパターンをしっかり押さえておけば、「いつ払うの？」という疑問だけでなく、「どこに払うの？」という心配も解消されますよ！
不安な方は、購入前にECサイトのQ&Aページなどで、配送と関税の項目をチェックしてみてくださいね。

配送業者（FedEx・DHLなど）に支払う場合の具体的な流れ

国際クーリエサービス（FedEx、DHL、UPSなど）は、その迅速な配送と追跡の正確さから、海外通販で最も利用される配送方法の一つです。
彼らが提供する関税の立て替えシステムは非常に便利ですが、初めて利用する方はその流れが少し分かりにくいかもしれません。
ここでは、主要な配送業者を利用した際の関税支払いの具体的なステップを、モモストアが丁寧に解説します！

請求通知はメール・SMS・郵送のいずれかで来る

荷物が日本の税関で「輸入許可」となり、関税額が確定すると、すぐに配送業者から請求の通知が届きます。
通知の主流は「メール」または「SMS」ですが、登録されている住所に郵送で請求書が届くこともあります。
この通知を見逃さないように、注文時に入力したメールアドレスや電話番号は、常にチェックできるようにしておきましょう。

メールのタイトルには、「関税・消費税等のお支払いについて」「税金及び輸入に関するお知らせ」といった文言が含まれていることが多いです。
迷惑メールフォルダに入ってしまうこともあるので、見当たらない場合はそちらも確認してくださいね！

オンライン支払いサイトでの決済が最も簡単

届いたメールやSMSには、必ず「オンライン決済ページへのリンク」が記載されています。
ここをクリックすると、以下の情報を確認できます。

• 請求の総額（関税、消費税、通関手数料、立替手数料の合計）
• 荷物の追跡番号や詳細情報
• 支払い期限（通常は請求書発行から1週間～10日程度）

このサイト上で、クレジットカード情報を入力して決済を完了させるのが、最も早くて簡単な支払い方法です。
主要な国際クーリエは、オンラインセキュリティも万全なので、安心してクレジットカードを利用できますよ。

注意！「立替手数料」の存在を忘れないで！

ここで一つ、重要な注意点があります！
国際クーリエに支払う請求額は、純粋な「関税＋消費税」の金額だけではありません。
彼らは私たちの代わりに一時的に関税を立て替えて支払っているため、そのサービスに対する「立替手数料（または通関手数料）」が上乗せされて請求されます。
この手数料は、業者や請求額によって異なりますが、だいたい数百円～1,000円台くらいが一般的です。

【立替手数料の例】

関税・消費税の合計額	5,000円
立替手数料（例）	800円
支払い総額	5,800円

「あれ？関税ってこんなに高かったっけ？」と勘違いしないように、請求の内訳をしっかり確認するようにしましょう！
この手数料を節約したい場合は、後述するDDP（購入時に関税込み）のサイトを選ぶか、日本郵便を利用するという選択肢もあります。

海外通販の関税・手数料に関する情報は、こちらのGoogle検索も参考にしてください。
国際配送業者の立替手数料に関するGoogle検索結果はこちら

日本郵便（EMS・国際郵便）で届いた場合の支払い手順

日本郵便が取り扱う国際郵便（EMSや国際eパケットなど）で海外通販の荷物が届く場合、関税の支払い方法は国際クーリエとは大きく異なります。
特に、事前に何も準備していないと、「荷物を受け取れない！」という緊急事態になりかねません。
ここでは、日本郵便ルートの関税支払いについて、詳しく解説していきます。

原則は「配達時の現金払い」！高額な場合は注意が必要

ほとんどのケースで、関税は配達員さんに直接現金で支払うことになります。
これは、自宅に配達に来た郵便局の職員の方に、まるで代引きのように関税と通関手数料を渡す、という流れです。

ここで最も注意したいのは、高額な商品を購入した場合です。
例えば、数万円〜数十万円のブランド品や高級カメラなどを個人輸入した場合、関税と消費税で数千円〜数万円になることも珍しくありません。
「まさかこんな大金を現金で用意することになるとは…」と困らないように、購入した商品の価格からある程度の関税額をシミュレーションし、現金を準備しておきましょう。
（関税のシミュレーション方法は後ほど詳しく解説します！）

もし、関税額が確定した時点で現金の持ち合わせがない場合は、配達員さんに事情を説明して、郵便局に持ち帰ってもらうことになります。
その場合、郵便局の窓口で支払いと受け取りをすることになりますが、受け取りが1日～2日遅れてしまう可能性があることは覚悟しておきましょう。

事前に「国際郵便物課税通知書」が届く場合もある

関税の課税対象となった荷物について、税関での審査が完了すると、「国際郵便物課税通知書」というハガキのような書類が、日本郵便から自宅に郵送されてくることがあります。
この通知書には、関税額、消費税額、そして「名宛人（あなた）」の氏名や住所、荷物の概要が記載されています。

この通知書が届いたら、配達を待たずに事前に支払いを済ませるチャンスです！
通知書に記載されている方法に従って、指定された郵便局の窓口などで支払いを済ませておけば、配達時に現金を用意する必要がなくなります。
支払い方法は基本的に現金のみですが、これで受け取りがスムーズになりますね。

関税の金額に納得がいかない場合の対処法

万が一、通知書に記載されている関税の金額が、自分で計算した金額よりも遥かに高かった場合、どうすればいいでしょうか？
これは、税関が商品の価格を誤って評価したり、品目を誤認したりした可能性がある場合です。
関税の金額に不服がある場合、異議を申し立てることができます。

【異議申し立ての流れ】

1. 「国際郵便物課税通知書」に記載されている連絡先に電話する。
2. 関税額に不服がある旨を伝え、再調査を依頼する。
3. 商品の購入価格が分かる書類（インボイス、ECサイトの注文履歴、PayPalの領収書など）を提出する。
4. 税関が再調査を行い、関税額が変更される場合がある。

泣き寝入りせず、納得がいかない場合は、必ず手続きを踏んで異議を申し立てましょう。
ただし、時間がかかる場合もあるため、急ぎで荷物が欲しい場合は、一旦支払いをしてから後で還付手続きを行うという選択肢もあります。（還付については後述しますね！）

購入時に支払い済み（DDP）なら追加支払いは不要？

「DDP（Delivered Duty Paid）」、日本語で言えば「関税・輸入消費税込み価格」は、海外通販を利用する上で最も気持ちよく買い物ができる仕組みです。
購入時にすべての費用を支払ってしまうため、後から追加請求の心配や、通関手続きのわずらわしさが一切なくなります。
ここでは、このDDPについて詳しく掘り下げていきます。

Amazon Global（アマゾングローバル）が採用する「輸入税等前払金」とは

DDPを採用している代表的なECサイトが、Amazon Globalです。
Amazonでは、購入手続きを進めると、商品代金・送料に加えて「Import Fees Deposit（輸入税等前払金）」という項目が表示されます。

これは、Amazonが「この商品にかかるであろう関税・消費税などの合計金額」を見積もり、一時的に預かるお金です。
私たちがこの金額を支払っておけば、もし実際の関税額がこの前払金よりも高くなったとしても、追加で請求されることはありません。
Amazonが超過分を負担してくれるんです！これは、消費者にとって非常に大きなメリットですよね。

もし前払金が余ったらどうなる？自動的に返金されるのがすごい！

では逆に、Amazonに預けた「輸入税等前払金」が、実際の関税額よりも多くて余ってしまった場合はどうなるでしょうか？
ご安心ください！この余剰金は、手続き不要で自動的に私たちに返金されます。

【返金の流れ】

1. 荷物が日本に到着し、税関で実際の関税額が確定する。
2. Amazonが、前払金と実際の関税額を比較する。
3. 前払金が超過していた場合、その差額が自動的に購入時に使ったクレジットカードなどに返金される。
4. 返金手続きが完了すると、Amazonからメールで通知が来る。

この返金手続きは、通常、荷物を受け取ってから数週間～1ヶ月半程度で行われます。
特に高額な商品を購入し、多めに前払金を支払っていた場合などは、思わぬ臨時収入になることもあるので、楽しみに待っていてくださいね！

DDPのサイトを見分ける方法

Amazon以外にも、海外の有名ブランドの公式ECサイトや、複数のブランドを取り扱うセレクトショップなどでDDPを採用しているところが増えています。
DDPかどうかを見分けるポイントは、購入手続きの最終画面です。

【DDPサイトの特徴的な表示】

表示例	意味	追加請求
Duties and Taxes Included	関税・税金込み	なし
Import Fees Deposit	輸入税等前払金	なし（超過分は返金）
Tax/Duty Paid	税金・関税支払い済み	なし

逆に、「Taxes and Duties NOT Included」や「Buyer is responsible for all duties and taxes」といった表示がある場合は、後から関税の請求が来るパターン（DDU：Delivered Duty Unpaid）になりますので、注意が必要です。

そもそも関税が「課税されない」個人輸入の免税ルールを再確認！

海外通販の最大の裏ワザ、それは「最初から関税がかからないようにする」ことです！
日本の関税法には、私たち個人が海外から荷物を輸入する場合に適用される、非常に嬉しい「免税ルール」が存在します。
このルールをしっかり理解しておけば、「いつ払うの？」という心配自体が不要になるかもしれません。

個人輸入の「1万円以下」免税ルールを正確に理解する

最もよく使われる、そして重要なルールがこれです。
「個人輸入の場合、課税対象となる価格（課税価格）の合計額が1万円以下の場合は、関税および消費税が免税となる」というものです。

ポイントは、「課税価格」が1万円以下という点です。
この「課税価格」は、私たちがECサイトで支払った商品価格とイコールではありません。
計算式は以下の通りです。

【課税価格の計算式】
課税価格 ＝ （商品価格 × 0.6） ＋ 送料 ＋ 保険料

個人輸入の場合、商品価格の60%のみが課税対象となるという特例があるんです！
例えば、送料と保険料が無料だった場合、商品価格が16,666円以下であれば、課税価格は1万円以下となり、関税・消費税はかかりません。（16,666円 × 0.6 ≒ 9,999.6円）

つまり、「商品代金16,666円までなら関税ゼロ！」と覚えておくと、海外通販でのポチり方に戦略が生まれますよね！

「例外品目」に注意！免税ルールが適用されない商品とは？

この1万円以下の免税ルールには、残念ながら「例外」が存在します。
以下の品目は、金額にかかわらず免税が適用されず、関税の支払い義務が発生します。

【免税適用外の主な品目】

• 革製のバッグ、手袋、衣類など（皮革製品）
• 編物（ニット類）製品
• 履物（靴）

これらの品目は、たとえ商品価格が5,000円だったとしても、関税がかかる可能性があります。
特に海外通販で人気のある「革製品」や「ニット」を購入する際は、「1万円以下だから大丈夫」と油断せず、関税がかかる前提で予算を組んでおく方が安全です。

複数商品をまとめて買うときは「合計金額」をチェック！

免税を意識した買い方をするときに、もう一つ気をつけたいのが「複数の商品を購入する場合」です。
免税の判断は、「1回の注文（1つのインボイス）」の課税価格合計で行われます。

例えば、1個1万円の商品を2個購入した場合、商品価格の合計は2万円になります。
この場合、課税価格は2万円 × 0.6 ＝ 12,000円となり、1万円を超えてしまうため、免税にはなりません。
免税を狙うなら、合計の課税価格が1万円を超えないように、注文を「分割」するという戦略が有効になります！
ただし、分割すると送料が2重にかかるため、関税額と送料のどちらがお得になるかを計算する必要がありますね。

関税を安く抑えるために知っておきたい「課税価格」の計算方法

関税の「いつ払うか？」という問題は、実は「いくら払うか？」という金額が確定しなければ始まりません。
そして、この「いくら払うか？」を決めるのが「課税価格」です。
先ほど免税のルールでも少し触れましたが、ここではさらに詳しく、関税額を計算するためのステップを解説します！

個人輸入と商業輸入で異なる「課税価格」の定義

まず、海外通販で購入する私たちは「個人輸入」にあたります。
関税の世界では、個人輸入には優遇措置があり、これが関税を安く抑える最大のポイントです。

【個人輸入の場合の課税価格】

課税価格 ＝ （商品代金 × 0.6） ＋ 送料 ＋ 保険料

商業輸入（業者による輸入）では、商品代金の100%が課税価格になるのに対し、個人輸入では商品代金が60%に軽減されるんです！
これは、「海外で購入したものを自分で使うために持ち帰る」という状況を想定しているためで、この60%ルールが適用されるかどうかで、関税額が大きく変わってきます。

関税額の具体的な計算シミュレーション

では、具体的な例で関税額をシミュレーションしてみましょう。

【例：海外通販でアウターを購入した場合】

項目	金額
商品代金（コート）	50,000円
送料	5,000円
保険料	0円
関税率（衣類・簡易税率）	10%
消費税率（地方消費税含む）	10%

【計算ステップ】

1. 課税価格の計算：
   (50,000円 × 0.6) ＋ 5,000円 ＝ 30,000円 ＋ 5,000円 ＝ 35,000円
2. 関税額の計算：
   35,000円 × 10% ＝ 3,500円
3. 消費税額の計算：
   （課税価格 ＋ 関税額） × 消費税率
   （35,000円 ＋ 3,500円） × 10% ＝ 38,500円 × 10% ＝ 3,850円
4. 支払い総額：
   関税額 ＋ 消費税額 ＝ 3,500円 ＋ 3,850円 ＝ 7,350円

この7,350円に、配送業者の立替手数料が加わった金額が、私たちに請求されることになります。
関税は商品代金まるごとにかかるわけではないということを覚えておくだけで、精神的な負担がぐっと軽くなりますよ！

商品の関税率を事前に知るための簡易税率表

関税率は、商品の種類（品目）によって細かく定められています。衣類なら10%、アクセサリーなら5%など、品目ごとに税率が異なります。
しかし、個人輸入の場合は、すべての品目に細かく適用するのではなく、より簡単な「簡易税率」が適用されることが多いです。

簡易税率の例（課税価格20万円以下の貨物に適用）

品目	簡易税率
食料品、飲料、衣類（ニット以外）	10%
革製品、靴、ニット製の衣類（例外品目）	高い（約15%～30%）
一般の機械器具、電気製品、家具など	無税（0%）
貴金属、宝石など	5%

簡易税率表は、税関のウェブサイトで確認できますので、気になる方は事前にチェックしてみてくださいね。
個人輸入の簡易税率表に関するGoogle検索結果はこちら

関税の支払い方法は何がある？現金以外でもOK？

関税の「いつ払うか」や「いくら払うか」が分かったら、次は具体的な「どうやって払うか」という支払い方法です。
特に、高額な関税を支払う場合、「現金しか使えないの？」という心配は大きいですよね。
実は、支払い方法は配送業者によってかなり柔軟になってきています。

国際クーリエは「ほぼすべて」のキャッシュレスに対応！

FedEx、DHL、UPSといった国際クーリエの場合、先述の通り、請求はメールやオンラインの支払いサイトを通じて行われます。
そのため、支払い方法は非常に多様で、利便性が高いのが特徴です。

【国際クーリエで利用できる支払い方法の例】

• クレジットカード決済： Visa、Mastercard、JCBなど主要なカードが利用可能。ポイントも貯まるのでお得です！
• デビットカード決済： クレジットカードと同様に利用可能。
• 銀行振込： 指定の口座へ振り込み。手数料は自己負担になることが多いです。
• コンビニ支払い： 請求書に記載されたバーコードや番号を使って、コンビニのレジで支払う方法。
• 口座振替（頻繁に利用する場合）： 法人や、個人でも頻繁に利用する場合は、事前に口座振替の契約をすることも可能です。

「関税の支払いにもクレジットカードを使える」というのは、国際クーリエを利用する最大のメリットの一つと言えるでしょう。
特に高額な買い物をする場合は、カードの利用可能枠を事前に確認しておくと安心です。

日本郵便（郵便局）は「現金払い」が基本だが例外も

日本郵便（郵便局）の場合、関税の支払いは「配達員への現金払い」が基本中の基本です。
これは、郵便法や関税法の規定に基づくもので、配達の現場では基本的にキャッシュレス決済の機器が導入されていないためです。

しかし、例外的な支払い方法も存在します。

• 郵便局窓口での支払い： 事前に通知書（課税通知書）が届いた場合、窓口で通知書を提示すれば現金で支払えます。
• オンライン支払い（ごく一部の実験的なサービス）： 地域や期間によっては、特定の郵便局や一部の配送方法で、オンライン決済や電子マネーを実験的に導入しているケースがありますが、これは非常に稀です。

基本的には「日本郵便＝現金」と覚えておき、万が一のために現金を準備しておくのがベストです。
もし、どうしても手持ちの現金がない場合は、前述の通り、配達を一旦断り、郵便局窓口で支払う手続きを相談してみてください。

複数商品をまとめて買うときは「合計金額」をチェック！

関税を支払う場合、領収書（受領書）は非常に大切な書類となります。
これは、関税を支払ったことの証明となるだけでなく、万が一、後で返品などで関税が還付される手続きをする際に必須となる書類だからです。

【受領書（領収書）の重要性】

配送業者	発行される書類	保管のポイント
国際クーリエ	オンライン決済完了メール、紙の請求書（郵送の場合）	メールやPDFをデータで保存
日本郵便	配達員がその場で発行する領収書、郵便局窓口での領収書	紙の原本を大切に保管

関税を支払った後は、この受領書や決済の控えを、少なくとも商品の保証期間中は大切に保管しておくようにしましょう。
「いつ払うか」だけでなく、「払った証拠をどう残すか」も、海外通販では非常に重要なポイントですよ！

関税の支払いを忘れたり拒否したりするとどうなる？

「関税の請求が来たけど、うっかり支払い期限を過ぎてしまった…」「関税が高すぎて払いたくないから受け取りを拒否しようかな…」
このような状況に陥る可能性はゼロではありませんが、関税の支払いを拒否したり、放置したりするのは絶対にやめましょう！
その行為には、いくつかの大きなリスクが伴います。

支払期限切れの場合：荷物の返送・保管料発生のリスク

国際クーリエから送られてくる関税の請求書には、必ず支払い期限が設けられています。（通常は1週間～10日程度）
もし、この期限までに支払いが確認できなかった場合、配送業者は荷物をどうすることもできなくなってしまいます。

【期限切れによる影響】

1. 荷物の配送停止： 支払いが確認されるまで、荷物は配送業者の倉庫でストップします。
2. 保管料（デマレージ）の発生： 配送業者が定めた期間を超えて荷物を保管した場合、保管料（デマレージ）が追加で請求される可能性があります。
3. 強制的な返送（最悪のケース）： さらに長期間支払いがない場合、配送業者は荷物を「受取人不在」として、購入元のECサイトや海外の発送元に強制的に返送してしまうことがあります。

特に返送されてしまった場合、返送にかかった費用（送料）も請求される可能性があり、最悪の場合、商品代金も関税も戻ってこない、という悲しい結果になってしまうことも…。
もし期限に間に合わない場合は、すぐに配送業者に連絡を取り、事情を説明して支払い延長の交渉を試みるようにしてください。

受取拒否した場合：返送費用の負担と商品代金の損失

「関税が高すぎるから、もういらない！」と、荷物の受取を拒否する行為は、一見簡単に見えますが、実は大きな損失につながります。
荷物を受取拒否すると、その荷物は海外の発送元へと返送されることになりますが、この「返送にかかる送料」と「最初に支払った送料」は、基本的に返ってきません。

【受取拒否の落とし穴】

• ECサイト：返品を受け付けるが、返送時の送料や関税を差し引いて返金されることが多い。
• 関税：支払いを拒否したため、関税は支払わずに済みますが、商品代金から大きく引かれて返金されるため、結果的に損をすることになる。

例えば、商品代金5万円、関税5千円、送料3千円のものを拒否した場合、返送費用が1万円かかると、「商品代金5万円 － 返送費用1万円 ＝ 4万円」の返金となり、1万円を損してしまいます。
関税を払いたくないからといって拒否するよりも、一旦受け取ってから、後述する「還付制度」を利用する方が賢明な場合が多いです。

ECサイト側からの信頼を失うリスク

これは金銭的な問題だけでなく、モラル的な問題としても重要です。
頻繁に関税の未払いや受取拒否を行うと、その情報がECサイト側に蓄積され、今後そのサイトでの購入ができなくなる（アカウント停止になる）可能性があります。
海外通販は、ECサイトと配送業者、そして私たち購入者との信頼関係で成り立っています。
ルールとマナーを守って、気持ちよくお買い物を楽しみたいですね！

「届く前に払ったはずなのに」二重請求の可能性とその対処法

海外通販であるあるのトラブルの一つに、「二重請求」の疑惑があります。
「あれ？私は購入時にDDP（関税込み）で支払いを済ませたはずなのに、また配送業者から関税を請求された…？」といったケースです。
この二重請求は、いくつかの原因が考えられますが、落ち着いて対処すれば解決できることがほとんどです。

二重請求が発生する「3つの」主な原因

なぜ、払ったはずの関税が再度請求されてしまうのでしょうか？
主な原因は以下の3つが考えられます。

1. ECサイト側のDDP処理ミス： ECサイトが「関税は支払い済みである」という情報を、配送業者に通関書類（インボイス）で正しく伝えられていなかったケース。
2. 配送業者のシステム連携ミス： 配送業者が、ECサイトからのDDP情報をシステムに反映できていなかった、または通関手続きをDDPと認識せずに進めてしまったケース。
3. 勘違い：関税ではない別の費用： 請求されているのが、純粋な関税ではなく「立替手数料」「保管料」「輸入消費税」など、関税とは別の費用であるケース。

特に3番目のケースは多く、「関税」という言葉に敏感になりすぎて、消費税や手数料の請求を見落としてしまっていることがあります。
まずは請求書や通知の内訳を、深呼吸して冷静に確認することが大切です。

二重請求が疑われる場合の対処ステップ

「やっぱり二重請求だ！」と確信した場合、慌てて支払う必要はありません。
以下のステップで対処を進めましょう。

【対処ステップ】

1. 請求元の配送業者に連絡： 「この請求は、ECサイトでDDPとして購入時に支払い済みのはずだ」と伝え、荷物の追跡番号や注文番号を提示して確認を依頼します。
2. ECサイトの注文履歴を確認： ECサイトの注文履歴画面で、「Import Fees Deposit」や「Duties Included」といった関税支払い済みを示す記載があることをスクリーンショットなどで確保します。
3. 証拠を配送業者に提出： ECサイトの支払い済みを示す証拠（スクリーンショットなど）を配送業者に提出します。
4. ECサイト側にも確認を依頼： 配送業者での解決が難しい場合は、購入したECサイトのカスタマーサポートにも連絡し、通関情報（インボイス）の訂正を依頼します。

DDP（関税込み）で購入している限り、私たちが二重に支払う義務はありません。
配送業者とECサイトの間で情報が共有されれば、請求は取り下げられるか、一度支払った後に返金される流れになりますので、ご安心ください！

DDPでの返金が遅い場合の対応

Amazon GlobalなどのDDPで購入し、実際の関税額が前払金よりも安かった場合の「返金」は、時々遅れることがあります。
通常、返金手続きには数週間～2ヶ月程度かかることがありますが、あまりにも遅いと感じた場合は、ECサイトのカスタマーサポートに遠慮なく連絡しましょう。

「荷物を受け取ってから○ヶ月経ったが、まだ関税の差額が返金されていない」と伝えれば、すぐに調査して手続きを進めてくれますよ。
ただし、ECサイトから返金手続き完了の通知が来ていても、クレジットカード会社での処理に時間がかかることもあるため、カードの明細も合わせて確認してみましょう。

二重請求や返金遅延についての詳しい情報は、こちらのGoogle検索も参考になります。
Amazon Globalの関税返金に関するGoogle検索結果はこちら

関税の還付（払い戻し）制度はある？手続きの条件と流れ

「関税を支払った後に、やっぱりこの商品返品したい…」「関税を支払ったけど、税関の計算が間違っていたみたい…」
このような場合、一度支払った関税や消費税を「還付（払い戻し）」してもらう制度がちゃんと存在します！
これは、私たちが損をしないためにある、非常に重要な制度ですので、その条件と流れをしっかり覚えておきましょう。

関税還付の条件は主に「返品」と「誤払い」の2つ

関税が還付される（返ってくる）のは、主に以下の2つのケースです。

1. 【返品による還付】：輸入した商品を、輸入許可日から1年以内に外国へ向けて輸出（返品）した場合。
2. 【誤払いの還付】：税関の計算間違いなどで、本来よりも多くの関税を支払ってしまった場合。

私たちが海外通販で最も利用するのは、1番目の「返品」による還付でしょう。
例えば、「サイズが合わなかった」「イメージと違った」といった理由で海外のECサイトに商品を返品する場合、商品代金はECサイトから返金されますが、支払った関税は、日本の税関から返金してもらわないといけないんです。
ECサイトは日本の税関の関税までは返してくれませんので、この手続きは私たち自身で行う必要があります。

返品による関税還付の具体的な手続きの流れ

返品による還付手続きは、少し複雑に感じるかもしれませんが、流れを追えば大丈夫です！

【還付手続きの流れ】

1. 商品の返品： 商品を海外のECサイトへ向けて国際便で返送します。
2. 必要書類の準備： 以下の書類を用意します。
   • 関税を支払ったことを証明する書類（輸入許可通知書、課税通知書、領収書など）
   • 商品の購入価格が分かる書類（インボイス、注文履歴など）
   • 商品を外国へ送ったことを証明する書類（国際郵便の控え、配送業者の輸出許可書など）
3. 税関への申請： 荷物の所在地を管轄する税関に「関税払戻し（還付）申請書」と上記書類一式を提出します。
4. 税関による審査・還付： 税関が審査を行い、問題がなければ、指定した銀行口座に関税額が振り込まれます。

申請期限は「輸出した日（返品した日）から1年以内」ですので、返品が決まったら早めに手続きを進めるようにしましょう。
この手続きが面倒に感じるかもしれませんが、高額な関税を支払っていた場合は、手続きをする価値は十分にありますよ！

誤払いの還付は「訂正申告」で対応

もし、税関が商品の価格や品目を間違えて高すぎる関税を請求してしまった場合、これは「誤払い」にあたります。
この場合は、先述した「国際郵便物課税通知書」に対する異議申し立てだけでなく、「更正の請求」や「訂正申告」という手続きで還付を受けることができます。

【誤払いの還付ポイント】

• 関税を確定させた税関に連絡し、商品の正確な価格や内容を証明する書類（インボイスなど）を提出する。
• 税関が再調査し、関税額が本来よりも高かったと認められれば、差額が返金される。

どちらの還付手続きも、複雑な場合は税関の「税関相談官」に相談するのが最も確実です。
税関は私たちの味方ですので、困ったことがあれば遠慮なく相談してみてくださいね！

関税の還付制度については、税関の公式情報で詳細を確認できます。
関税の還付制度に関するGoogle検索結果はこちら

まとめ：関税は「パターン」を知れば怖くない！

さて、今回の記事では、「海外通販の関税はいつ払うのか？」という疑問から始まり、支払い方法、免税の裏ワザ、そして万が一のトラブル時の対処法まで、幅広く解説してきました。
最後に、もう一度重要なポイントをまとめて確認しておきましょう！

【関税の支払いタイミングと窓口のまとめ】

配送パターン	いつ払うか？	誰に、どうやって払うか？
国際クーリエ（FedEx, DHLなど）	荷物受け取り前（通関完了後すぐ）	配送業者に、主にクレカ・銀行振込でオンライン支払い
日本郵便（EMSなど）	荷物受け取り時	配達員に現金で支払い（事前通知の場合は窓口支払いも可）
DDP（関税込みサイト）	注文時	ECサイトに商品代金と一緒に支払い（追加請求なし）

関税の請求に慌てないためには、この3つのパターンを事前に知っておくことが全てです！

そして、「関税をゼロにしたい！」という方は、「商品代金16,666円以下（課税価格1万円以下）」の免税ルールを意識して注文を分割してみてください。
（ただし、革製品・ニット・靴などの例外品目には注意！）

筆者モモストアも、海外通販が大好きでしょっちゅう利用していますが、関税を怖がらずに利用するようになってから、お買い物の幅が本当に広がりました。
この記事を読んで、あなたの海外通販ライフがもっと楽しく、もっとスムーズになることを願っています！
不安なことは、モモストアにいつでも質問してくださいね！
最後までお読みいただき、ありがとうございました。